リフォーム減税が適用されるのは？5つのリフォームの内容

リフォームの中には減税の対象になるものもあり、制度を上手く利用すればお得にリフォームを行える場合もあります。減税の対象になるリフォームにはどんな内容があるのでしょうか？

今回はリフォーム減税の内容についてご紹介します。

リフォーム減税とは？

リフォーム減税とは、リフォームをした際申告をすることで減税を利用することができる制度です。リフォーム減税には下記の3種類があります。

これらの制度を利用するにはリフォームの内容が要件を満たしている必要があります。

では、減税を受けることができるリフォームとはどういったものでしょうか？リフォーム減税の対象になるのは下記の5つのリフォームです。

では、ひとつひとつ内容を見ていきましょう！

耐震リフォームとは、耐震基準を満たしていない木造住宅やマンションに対して、建物の耐震性を上げる工事を行うことです。特に1981年より前に建てられていたり、築年数が経過して劣化した建物は現在定められている耐震基準を満たしていないことが多く、大地震が来た際に半壊・倒壊の恐れがあります。

耐震リフォームの内容には、例えば下記のようなものがあります。

自分の住まいに耐震リフォームが必要かは耐震診断を行うことで判断できます。プロに一度建物を見てもらい、適切なリフォームを行いましょう。

バリアフリーリフォームは高齢者が住むのに優しいように家をリフォームすることです。日本の人口の3分の1が高齢者になると言われている現代において、バリアフリーリフォームの需要は高まっています。

バリアフリーリフォームの内容には、例えば下記のようなものがあります。

また、トイレやお風呂など水回りを使いやすくするリフォームも人気です。

バリアフリーリフォームは年齢に合わせて使いやすいようにリフォームするだけでなく、先を見据えて今後の生活のためにあらかじめ行っておくという方も増えています。

省エネリフォームは室内を快適に保ち、冷暖房などを効率よく使って消費エネルギーを少なくすることを目的としたリフォームです。具体的には下記のようなリフォームになります。

環境保護の面から活発になった省エネリフォームですが、エネルギーの削減は電気代の削減などにもつながるため、家計にも優しいリフォームです。

同居対応リフォームとは、親世帯と子世帯がひとつの家で暮らすことを実現するためのリフォームです。減税の対象になるのは、例えば下記のような内容になります。

長期優良住宅化リフォームとは、住まいの機能を向上するリフォームのことです。減税の対象になるのは、リフォーム後の住宅が以下の清掃評価基準を満たしている場合です。

また、下記の項目のうち1つ以上の性能が確保されていることも必要になります。

リフォームの前に家の劣化状況を把握するためにインスペクション（調査）を行います。このインスペクションにおいて指摘を受けた箇所に対して改修工事を行った場合も長期優良住宅化リフォームの対象になります。

リフォーム減税は知っていればお得な制度になりますが、知らなければ最後まで使わずにもったいないことになってしまいます。上手く利用してリフォームをお得に行いましょう。

初めて利用を考えている方にとってはリフォーム減税は制度や申請が複雑で分かりにくい部分があるかと思います。そのようなときはひとりでむりはせず減税制度に詳しい業者に相談するようにしましょう。