リフォームの価格はどう決まる？業界の粗利と注意点

リフォームを考えていたりしたことがあるという方は、リフォームの見積もりを業者に出してもらったことがあるのではないでしょうか。リフォームには定価がないので、複数の業者に同じ内容で見積もりを依頼しても金額は違うことがほとんどです。

では、リフォームの価格はどうやってきまっているのでしょうか？また、その内いくらがリフォーム会社の利益になっているのでしょうか？

今回はリフォームの価格の決まり方や、リフォーム会社の利益について解説していきたいと思います

粗利益と粗利率とは？

リフォームの価格を解説するにあたってまずご紹介したいのが、粗利益と粗利率です。

粗利益あらりえき	販売された商品そのものから発生した利益。販売金額から原価を引くことによって求められる。
粗利率あらりりつ	販売金額に占める粗利益の割合。

例えば外壁工事の見積もりを取ったら100万円と言われたとします。この中の塗料や施工費などいわゆる原価の部分が70万円だとしたら、

100万円（販売価格）－ 70万円（原価）＝ 30万円

よって30万円がこの工事の粗利益になります。さらにこの粗利益を粗利率になおし%で表すと、

30万円（粗利益） ÷ 100万円（販売価格）＝ 0.3 ＝ 30％

よって30％がこの工事の粗利率になります。

では、ここからはリフォーム業界の粗利益と粗利率についてお話します！

リフォームの粗利率は会社によって管理されている場合がほとんどですが、一定ではなく会社によってバラバラです。割合の平均は約25～40％だといわれています。つまり100万円のリフォーム工事の場合、リフォーム会社は25万円から40万円の儲けを得るということです。

中には会社の粗利率を守るように厳命されていることもあり、もしも規定の粗利率以下でリフォームの契約をとった場合、営業マンの給料にひびく会社もあるようです。

複数の会社に同じ内容で見積もりの依頼をしたのに、金額がどこも違っていたというのはよくあることです。これは、会社の取り分である粗利率、下請け業者の日当、原材料の仕入れ単価などが会社によって異なるためです。

リフォームを検討する際には、複数の会社で見積りを取って比較することをおすすめします。見積りサイトを利用し一括で見積りをするのも便利です。上記のように、同じリフォーム内容で複数社に見積りを依頼すると、会社によって金額が異なることがわかります。

リフォームにかかる費用の相場を知り、後悔のない選択をするようにしたいところです。

多くの会社には粗利率に守らなければいけないラインを課せられているため、見積もりをだすときは粗利率を少し高めに設定します。例えば、ラインが30％だとしたら35％に、といった具合です。

正直なところ、値引き交渉によって粗利率をギリギリまで下げてもらったら安く工事してもらうことは可能です。しかし、こういった値引き交渉をあまりおすすめできないのは、ギリギリになった粗利率を原価を削ることで挽回しようとする業者が出てくるからです。

このようなことで原価を削るので工事にトラブルが発生しやすくなり、そのトラブルも理由をつけられて依頼者側の負担にされてしまうことがあります。

値引き交渉はお得にリフォームを行う上で有効な手段ですが、余裕を持たせた方がトラブル回避に繋がります

原価を削るような値引き交渉はお勧めできませんが、不必要な提案による費用の上乗せはきっぱりと断るようにしましょう。

「家事の負担を減らせる」というトークにのせられて家族の人数に見合わない大型の食器乾燥機をつけてしまい、気づいたら予算を大きくオーバーしていたなど、営業トークによって費用が膨れ上がったケースは少なくありません。不要な提案には気をつけたいところです。

リフォームの内容は多くなればなるだけ工期も延びます。それにともなって工事代金も膨らんでしまいますので、注意しましょう

リフォーム会社の粗利は高く設定されているというのを念頭に置き、

この2点に気を付けるのが納得いくリフォームをするための大切なポイントになります。これらのことに注意して、リフォーム会社を選んでみてください。