地震大国とも言われる日本において、住宅の耐震性を確保するのはとても大切です。万が一のとき、住み慣れた我が家が凶器に変わってしまうのはとても悲しいことです。
我が家がどれくらい地震に耐えられるのかを知る手段として、耐震診断というものがあります。将来大きな地震が起きると予測されている今、耐震診断という言葉を聞く機会も増えましたが、実際の内容を詳しく知っている方は少ないのではないでしょうか？
耐震診断はなぜ必要？
耐震診断とは、その建物が地震に耐えることができるかを検査するものです。
自分はこの家に安心して住めるのか？家の耐震性は今どうなっているのか？というのを知るために、耐震診断というのはとても有効です。家の耐震性を知った上で必要な補強工事を施すことにより、地震の被害を最小に抑え自分や家族の命を守れる可能性はぐっと高まります。
耐震診断が必要な家は？
とくに1981年より前に建てられたお家は旧耐震基準に基づいており、震度6以上の大地震がきた場合の倒壊する可能性が高くなっています。住んでいるお家が1981年より前に建てられていて、かつこれまでに一度も耐震リフォームなどをしていない場合は、一度耐震診断をして耐震性を確かめてみましょう。
また、1981年より後に建てられたお家でも環境や劣化の状態によって耐震性が落ちてしまっていたり、地震に弱い造りの家というのもあります。例えば下記のようなお家に住んでいる方は、一度耐震診断を受けてみてもいいかもしれません。
- 壁の量が全体的に少ない
- 屋根が重くそれを支える壁が少ない
- 1階と2階で大きさが違う
- 基礎がひび割れしている
- 地盤が沈下している
- 全体的に劣化している
耐震診断の内容は？どこを調査する？
診断では専門家が実際にお家を調査します。調査には下記のような項目があります。
| 屋外 | 外壁や基礎のクラック |
|---|---|
| 基礎 | 地盤や基礎の強度、鉄筋の有無 |
| 屋内 | 壁の種類、壁の配置やバランス |
| 屋根裏 | 雨漏り、湿度 |
| 床下 | 柱の腐食、湿度、白蟻による食害の有無 |
耐震診断にかかる費用は？
| 耐震診断の費用相場 | 約20万円 |
|---|
耐震診断に必要な費用の相場は20万円前後と言われていますが、この金額は担当する業者や診断方法、お家の広さや状況によって異なります。
また、診断の際には耐震性を構造から判断するのに図面が必要になります。図面が無い場合はお家の構造をより詳しく調査する必要があり、その費用が上乗せされますので注意しましょう。
耐震診断で利用できる補助金制度
自治体によっては耐震診断に対して補助金制度を設けているところも多く、中にはほぼ無料で受けれられるケースもあります。補助金を受けるには自治体ごとに決められた条件を満たしていなければいけませんが、おおよそ下記のようなものが多いようです。
- 市民が所有して居住している
- 1981年5月31日以前または2000年5月31日以前に着工している
- 2階以下の建物である
- 木造軸組工法の建物である
- 税金に滞納がない
- 過去に耐震診断の補助金を受けていない
補助金の申請は基本的に手間がかかりますが、うまく利用できるとよりお得に耐震診断を行うことができます。上記の他にも自治体独自の条件が課せられていることもありますので、詳しくは窓口に問い合わせてみましょう。
耐震診断の業者選びのポイントは？
耐震診断が得意な業者を見つける
耐震診断を任せる業者を探すときは、耐震診断や耐震リフォームが得意な業者を見つけるようにしましょう。自宅と同じぐらいの規模の家での実績がある業者は比較的安心できます。
今の時代はインターネット等でも簡単に業者の比較検討を行うことができます。また、各市町村の役所内にある耐震診断や改修工事の相談窓口では、耐震診断を行っている機関や業者の紹介をしてくれるので利用してみましょう。
訪問販売の業者には要注意
注意したいのがアポなしで突然自宅に来て訪問販売を行う業者です。こういった業者は「外壁がかなり老朽化しているのを見かけて来た」「大きな地震で倒壊の危険がある」「今すぐにでも耐震リフォームが必要」などと言葉巧みに不安をあおり、その場でリフォームの契約を結ばせようとしている可能性があります。
自宅の安全は耐震診断でチェック
耐震診断はご自宅の耐震性を測るため、また耐震リフォームの精度を上げるためにとても重要です。家の耐震補強は万が一のとき、自分や家族を守るために必要なことです。適切な診断とリフォームにより備えていきましょう。
